首都圏の建築工事で根切り深度が深い場合の建設発生土調査では、自然由来等により受け入れ先の基準値を超過することがあります。建設発生土調査で基準値を超過した場合には、建設発生土は通常の受け入れ先に搬出することができず、汚染土として処理施設で適正に処理することになります。そのため、高額の処理費用が発生して事業費を圧迫するため、建設発生土調査の適合性の分布特性について、開発事業者（デベロッパー）、施工者の方の関心は非常に高くなっています。
弊社では過去６年間に実施した首都圏（主として東京、神奈川、千葉）における230件のボーリングによる建設発生土調査を実施しております。この調査結果（基準不適合の有無、汚染深度、地点住所等）をデータベース化して調査結果を地図上に展開することで、建設発生土の基準値の適合性の分布特性を「見える化」してみました。
建設発生土調査の実施地点と基準適合性の分布状況を図-1に示します。分布状況の傾向としては、東京都近郊の場合、北西側で基準に適合する割合が多くなり、東側の海沿いに行くに従って基準不適合の割合が増加しています。なお、調査地点をクリックすると、超過物質や深度の情報が画面上で表示されます。
表-1は、地域別の調査件数と基準不適合の出現状況を示したものです。全地点での調査件数230件の内、110件の47.8％で基準不適合が確認されております。基準不適合の出現頻度は、東京23区で42.6％、横浜市と川崎市に限ると60.0％という結果になりました。
今回ご紹介した基準適合性の分布状況に関する資料は、根切深度が深い建設発生土調査を計画するうえで、有益な資料として活用できるものと考えております。
首都圏での建設発生土調査を計画される際には、ぜひご用命頂けると幸いです。
